大気汚染の歴史

欧米を目標とする近代化が進められたことによって、日本各地で大気汚染が発生しました。
銅精錬行や製鉄業、紡績業などの規模が拡大した結果、明治から大正にかけて、深刻な大気汚染が問題となったのです。
特に東京や大阪といった大都市では、町工場が集中し、大正時代になると火力発電所も立地されるようになったことから、大気汚染が急速に進行しました。
この時期には自動車が乗られるようになったため、さまざまな要因が重なり複合的に大気汚染が生じました。

第二次世界大戦後、他国に類のない経済発展を遂げたわが国は、さらに深刻な環境汚染を経験することとなり、大きな社会問題となっていきました。これらの問題に対処するため、公害対策基本法（1967年（昭和42年）制定）をはじめとする環境法が整備され、公害の克服に相当な成果を上げました。

高度経済成長期、経済の発展を示す”経済成長率”は年平均10％を超えていました。
「生産」「消費」活動が行われることによって、1人あたりの賃金も増え、生活が豊かになるという大きな進歩があったということですね。

高度経済成長の中での大気汚染は深刻でした。被害の深刻な地域では、時には汚染のため五十メートル先が見えない時もあったと言われています。
こうした中で、深刻な呼吸器障害の患者がたくさん出るようになりました。

1973年の第1次石油危機（オイルショック）の発生まで、日本経済は高度経済成長を続け、1960年代後半の実質経済成長率は10％を超えていました。この間、エネルギー需要は拡大を続け、1965年～1974年の10年間に2倍強、1955年頃から見れば実に7倍に増大しました。
この時期は、大気汚染のみならず、水質汚濁、自然破壊、新幹線などによる騒音・振動などの問題も日本各地で顕在化し、深刻度を増していきます。

戦後の高度経済成長期に重化学工業化が急激に進み，各地で産業公害が多発。大きな社会問題となった。公害とは，企業の生産活動や人々の生活の中で発生する有害物質，大気汚染，騒音などにより，人々の健康や生活環境が損なわれることである。なかでも，熊本・新潟の水俣病，富山のイタイイタイ病，三重県の四日市ぜんそくは，その被害の大きさから四大公害病と言われる。

公害対策を総合的，統一的に行うために定めた法律。各企業の事業者や政府，地方公共団体の公害防止についての責務を明らかにすると同時に，公害防止についての施策の基本事項を定めることによって，公害対策の総合的な推進をはかろうというもの。

環境庁の発足を契機に公害対策の必要性が民間企業にも広がりました。石油ショックによって省資源・省エネルギーへの取り組みが進み、産業公害型の大気汚染が減少する一方で、都市・生活型の大気汚染が増加。